【詳細版】外資系企業勤務の正体って？～待遇編～
さて、第五弾です。
ようやく第五弾まで来ましたが、ここでようやく割と生々しい待遇の話です。
この収入と雇用環境の話。実際多くの人が気になる点だと思います。
どれぐらいいいの？
とか
急に下がったりするの？
とか
生き残るのは大変なんじゃないの？
とか
または、どういう曲線を描いて収入が変わっていくのかを知りたい方も多いと思います。
これも業種・職種によりますので、後半にそこのお前の例を出しながら説明しますので、一例としてみてください。
さて、外資系のイメージ「激務高収入」といえば、最たる例は金融・保険営業マンかと思います。
日系の保険会社でも類似の体系の会社はありますが、外資系はもっとエッジの効いた尖がった仕組みになっています。
そのため、年収が乱高下するようになるようです。（上は億超えなどとんでもなく高いです。低い場合には一般企業よりも低い金額になることもあるようですが。。。）
これは主に成績に応じたインセンティブが大きく影響しており、顧客との契約締結や資産運用とその金額の多寡という非常にわかりやすい評価基準がもたらす特有の仕組みといえます。
それとは別に非常に限られた世界ですが、外資系の弁護士事務所に所属するような方もものすごい金額に到達するようです。
その代わり、雇用契約ではなく、個人事業主として契約を締結する場合もあり、その際、労働者としての身分保障はありません。
同時に通常の労働者であれば基本的に会社の経費の中で行う研修や勉強等も自費でコントロールする部分が増えるため、収入が高い分、支出も増えるようです。
また、労働者の枠組みから外れることで、労働者が受ける手厚い保護は一切なく、業務にめどがつきさえすれば、すぐに関係を解除するなどのことがあるようです。
そして、大手コンサルティング企業も非常に高い給料で優秀な人材を集めますので、常に年収ランキングでは目立つランクに位置し続けています。
中にはUp or Out制度を持つ会社もあるので、平均在職期間が恐ろしく短い会社もあります。
上記の会社群は恐ろしいほどのハードワークや勉強・自己投資をベースに高い年収を維持するという仕組みで成り立っていますし、そのハードワークができる人は年齢と共に減少していきます。
本当にアスリートのような世界です。
が、それ以外にも外資系企業はたくさんあります。
というかそれ以外がほとんどです。
決して上記のようなアスリートっぽいプロフェッショナル業態のみをイメージする必要はありません。
さて、そこのお前の所属する会社は外資系製造業の会社になります。
日本に展開してからの歴史も数十年程度と長いので、雇用の安定度という観点では外資系の中では割と日系企業寄りの部類に入ると思います。
正直、雇用環境は非常に安定しています。それでいて同業他社と比べて比較的高い年収を獲得できる企業といえます。
この外資系製造業ですが、冒頭の企業群は言わずもがな、日系大手の金融・総合商社等よりも同職位で比較した場合の給与水準は落ちます。
その代わりに、上記で説明したようなジェットコースターキャリアとはかけ離れたある程度安定した雇用環境があります。
同時に昇進・昇給の速度は日系企業の一般的なスピードの倍以上の速さまで引きあがるケースもありますので、仕事に打ち込みたい人にとっては非常に魅力的な環境になります。
これが、同業の日系企業と比べては比較的高い場合といわれる大きな理由です。
同職位の比較でもやや高い傾向にあるようですが、そこの比較では圧倒的な違いはありません。
社員の転職等といった意味では職種にも影響を受け、スキルや経験としての賞味期限が短いマーケティングなどは人材の流動性が激しいですが、製造部門や開発部門、営業部門などは比較的在職期間が長い人が多いです。
外資系製造業自体は外資系とイメージしていたのに物足りないと思ったりする人もいますので、もっとエッジの効いたキャリアを求めて転職する人も多いですが、日系企業からの転職者も多くいます。
個人の職位と給与クラスは人それぞれですが、そこのお前は新卒入社で初年度400万円台からスタートして、5年目の時点では900万円代まで伸びていきました。
その後も増加を続け、海外本社での勤務というところまで漕ぎつけました。
この時点で1000万円を超える年が出てきます。
本当に激しく個人差があるため、全員がこのモデル通り進むわけではないですが、もっと上もいれば、500～700万円代で推移する場合もあります。
ちなみに、さらに実績を積み、昇給を獲得し続けた場合、場合によっては非管理職でもコンスタントに1000万円を超えます。
そして、非管理職の場合、これが急に落ちるというケースが実はそんなにありません。残業代の多寡による変動は多少ありますが、一度上がった給料クラスを落とすには結構怠けないと落ちません。
特に安定したポジションを見つけてその仕事に従事するとよっぽど問題行動をしない限り、そこそこの位置につけた評価で収入を維持することができます。
その一方で、早期の昇進はやはり奨励されており、過去に早いケースで4～6年目で管理職になった事例も多く存在するので、もし、そういったコースに乗っていた場合、さらに急激な曲線で収入が増えるということになります。
グローバルの事例では30代前半で部長職につくこともありますが、管理職の職位を得られるかどうかはポジションに空きが出るかどうかや突き抜けた結果を手にできる仕事を獲得できるかといった運による場合もあるので、個人による開きは一層でやすいものとなります。
キャリアの限界
より昇進を意識する場合、多くの要職は基本的に海外に位置するため、30代の段階で国内に居続けた場合にキャリアが頭打ちになるのが見えてしまうという欠点があります。
特に最近は日本に要職を置くモデルを採用する外資系企業がどんどん減っているので、ますます国内にいた場合のキャリアが構造的限界によってふたをされてしまいます。
これを打破するには日本ではなく海外でいかにして実力をつけるかという点が重要になってくるため、日本国内に居続けることとは異なるキャリアと人生の構築が必要とされます。
そして、海外で活躍することについては、別に書きますが、想像以上に様々な変化が起きます。
ここまでの時点で、昇進にかかわらず、ある程度の安定が存在することは理解いただけたかとは思いますが、いくら安定しているといっても海外本社が断行する組織変更からは逃れることができず、5～10年程度に一度のペースで大きな変化が起きます。
その際は部署や部門ごとジェノサイドされることがあり、まずは他部署への転属でうまく吸収することを狙いますが、それが嫌な場合、無理な場合は転職サポートを受けることを余儀なくされます。
ただ、これは中小企業が倒産するケースや日系企業が吸収・合併する時にも起こり得るので、何も外資系特有のリスク内容ということないと思います。
なので、盤石の安定を誇る公務員や日系大手企業ほどまでの安定はなくとも、ビジネスが安定している限りにおいては気にしなくていいです。
外資系でそこそこレベルでうまく泳ぐねらい目
さて、ここまで見ていただいて、昇進を狙いまくる以外にも外資系企業においてキャリアを泳いでいくということは案外できるということを少しは感じていただけたかと思います。
また、いくら外資系企業といっても、全員が全員昇進を狙っている人だけを集めたいと思っている企業はごく一部です。また、転職等の人材の流動性が高いことは間違いありませんが、会社として安定的に勤める人がほしいといったニーズは当然あります。
こういった、うまくフィットすればある程度の安定を得ることができる外資系企業のことを穴場外資と読んだりするそうですが、まさに穴場のいいポジションが運次第では手元に転がってくるので、自分に自信がある人のキャリアアップとしての外資系企業勤務だけでなく、単なる収入アップや環境を変えることを狙う場合にもこの穴場外資をうまく活用することで、より道が開ける可能性があります。
ピンときた方は転職の選択肢として考慮に入れてみて下さい。
第6弾！
またよんでね～
